「自費リハビリと保険内リハビリの違いを徹底比較　～期間・費用・目標制限を解説～」

みなさんは、退院後に

このような経験をされたことはありませんか？

医療保険は150～180日で終了、介護保険は20分単位・週6回までの制限があり、制限を超えると“打ち切り”となり、機能回復や趣味再開のチャンスを逃してしまうのが現状です。

私は、医療法人が運営する自費リハビリ施設で勤務し、脊髄損傷の認定理学療法士としてたくさんのケースを担当してきました。

この記事では「自費リハビリと保険内リハビリの決定的な違い」「自費リハビリのメリット・デメリット」「自費リハビリの効果」について詳しく解説します。

この記事を読めば、制限に縛られず最短で目標を達成するリハビリ戦略が分かり、時間と費用をムダにしない選択ができるようになります。

私の知識を凝縮しましたので、「納得できるリハビリを受けたい！」という方はぜひ最後までお読みください。

保険内リハビリの制度的な”制限”

医療保険の場合

医療保険内のリハビリでは、

とされており、標準的算定日数が過ぎるとリハビリが終了となります。

算定日数を超えてリハビリを継続する場合は、

とされています。

介護保険の場合

介護保険で行うリハビリテーションには、ご自宅に訪問して行う「訪問リハビリテーション」と、デイケアに通って行う「通所リハビリテーション」があります。

訪問リハビリテーションでは、

と明記されています。つまり、40分であれば週に3回、60分であれば週に2回が限度となります。

通所リハビリテーションでは、法的には時間の制限はありませんが、採算を考えると1日あたり20分の介入となることがほとんどです。

自費リハビリの”メリット・デメリット”と”特徴”

次に、保険内リハビリに対する、自費リハビリの「メリット」と「特徴」について解説していきます。

回数・時間

保険内リハビリは、医療保険では期間の制限が、介護保険では時間の制限がありますが、自費リハビリではそれらの制限はなく、利用者様のニーズに合わせて回数や時間をオーダーメイドすることができます。また、期限においても無制限に延長が可能な施設がほとんどであり、ご自身が納得できる所までリハビリを継続することができます。

プログラム

リハビリの目標として、「歩けるようになりたい」「買い物に行けるようになりたい」というご希望を持たれている方は非常に多いですが、一方で「趣味である釣りをまたやりたい」「山登りにまた行けるようになりたい」「窓と旅行に行きたい」など、余暇活動に関するご希望を持ってらっしゃる方も多いのではないでしょうか。

医療保険リハビリでは、リハビリの目的として

を挙げており、これらに含まれない目的でのリハビリは原則行えません。

また、介護保険のリハビリとして、

となっています。

つまり、余暇活動に関するリハビリは、原則保険内リハビリでは行うことができません。

一方で、自費リハビリでは目標の制限はないため、余暇活動を含めその方のニーズに合わせた目標を設定し、セラピーを実施することができます。

料金

医療保険・介護保険リハビリともに、収入などに応じて1-3割の負担となります。

自費リハビリでは、保険外のセラピーとなるため、10割負担となります。したがって、保険内リハビリと比較すると費用が3-10倍程度の違いになることが多いです。そのため、10割の費用を払ってでもリハビリの回数を増やしたい方、保険内リハビリでは受けられない最先端の治療を受けたい方が対象となります。

リスク管理

医療保険・介護保険では、医師の指示のもとリハビリテーションを行っており、その際にカルテやリハビリテーション指示書から利用者様の情報を収集することができます。また、急変時の対応についてもマニュアル化されているケースが多いです。

自費リハビリでは、利用者様の問診のみでセラピーを行うケースもあり、必要な情報や正確な情報を把握できずリスク管理を十分にできない可能性があります。また、急変時の対応について、近隣病院と提携している施設もありますが、基本的には119番通報が最速というケースが多く、利用者側もどこまで医療的なバックアップがあるのかを確認しにくいのが実情です。

費用対効果・実際の活用事例

英国NICEの費用対効果分析によると、

と報告されています。超高齢者やごく短期の介入など特殊な場合を除き、集中的なリハビリは追加コストに見合うだけの有効性を示すことが示唆されています。

医療・介護保険のリハビリでは、期間や回数・時間の制限により、それのみでは十分な量を確保することが難しい方もいらっしゃいます。それらのリハビリに補填する形で自費リハビリを行うことで、量と質を担保し、身体機能の向上を図ることが可能となっています。

当施設の利用者様においても、利用されている方のほとんどは医療・介護保険のリハビリも併用して実施されており、連携しながら行っているケースが多いです。

以下が実際の利用者様の改善動画となっています。

アールリハビリステーションの”ここが違う”

医療法人運営×近隣急性期病院との連携

当ステーションは医療法人が直営し、道路を1本隔てた場所に同法人の急性期病院があります。
もしセッション中に血圧の急上昇や体調変化などが起きても、救急外来がただちにバックアップ。
リスク管理が難しいといわれる自費リハビリ領域で、医療安全の“最後の砦”を確保している点が大きな安心材料です。

マンツーマンで90分セラピー

一般的な保険リハビリは20分単位、月に数回へ縮小されがちですが、私たちは1回90分を標準化。筋力トレーニングから歩行・ADL（生活動作）練習、セルフケア指導までを一気通貫で行えるため、量も質も妥協したくないという方に選ばれています。

急性期〜在宅まで “切れ目ない” リハビリ計画

法人内には急性期病棟、回復期リハ病棟、老健、デイケア、訪問リハなどが揃い、スタッフも各ステージの経験者。「病気になったその日から社会復帰まで」長い回復の道のりを一貫してサポートできる体制が整っています。退院後のつまずきポイントも熟知しているため、早期から在宅での課題を見すえたプログラムが組めます。

認定理学療法士が常駐

脳卒中リハビリテーション認定・脊髄障害認定など、専門資格を持つ理学療法士が常駐しています。科学的根拠に裏付けられた“オーダーメイド戦略”で、慢性期でも新たな改善を目指します。

できたらいいなをあきらめない

私たちが追い求めるのは、単なる機能回復ではなく、その人らしい役割や楽しみを取り戻すこと。たとえ発症から年月が経っていても、「もうムリかも」と思う前に、一度あなたの “できたらいいな”をお聞かせください。90分の濃密な時間の中で、その願いを具体的なリハビリ計画へと落とし込みます。

まとめ

・保険内リハビリには上限がある
介護保険：訪問リハは20分×週6回が限度、通所リハは実質20分/日が一般的
目的もADL／IADLに限定され、釣りや登山など余暇活動は対象外

・自費リハビリは“時間・回数・目的”を自由設計
10割負担だが、目標設定に制限なし。最新機器や長時間セッションも可能
保険リハとの併用で「量と質」を確保し、エビデンス上も費用対効果が高いと示唆

・リスク管理が最大の課題——施設選びが重要
医療連携体制や急変時対応の有無を必ず確認
当ステーションは急性期病院が即応できる体制で安全性を担保

・アールリハビリステーションの強み
医療法人運営×近隣急性期病院連携で“最後の砦”を確保
90分マンツーマン／急性期〜在宅まで一貫支援
認定理学療法士常駐でエビデンスに基づくオーダーメイド戦略
「できたらいいなをあきらめない」——趣味や役割の再獲得まで伴走

保険内の枠に収まりきらない“あなたらしい目標”こそが、リハビリを続ける原動力。もし現行制度の制限で悩んでいるなら、一度自費リハビリという選択肢を検討してみてください。アールリハビリステーションは、その一歩を安全かつ確かな成果につなげるパートナーとしてお待ちしています。

終わりに

　今回は、”自費リハビリとは”というテーマで、自費リハビリのメリットデメリット・特徴を説明致しました。

当施設にご興味をお持ちの方は、当ホームページ右上のお問い合わせフォームよりお問い合わせいただくか、下記の電話番号までお電話いただければ幸いです。

よろしくお願い致します。

お電話：072-681-7777（受付時間：8：30～17：00　日祝除く）

メール：r-reha@aijinkai-group.com

担当：チーフセラピスト（理学療法士）山口　勝生